コラム
2022年5月30日
定性調査の進め方②~定性調査が適している場面とは~
目次
■ 前回のまとめ
■ 定性調査が適している場面について
■ おわりに
前回のまとめ
前回のコラムでは、定性調査とは何か、定性調査の代表的な手法についてお話しました。
今回は、定性調査がどのような場面に適しているのかをお話していきます。
調査は大きく分けて【仮説立案前・立案時】と【仮説立案後】という2つの場面で実施されます。
調査によって明らかにしたい目的によって定量調査・定性調査を使い分けすることが重要です。
以前コラムでお話した、現状の課題・知りたいことの整理を事前に行うことで、社内、部署内などで解決するべき課題とそれに合った調査手法を適切に選ぶことができます。
今回は定性調査が適している場面の例の資料もご用意しております。
調査をお考えの方、どのような課題の時にどのような調査が適しているかを整理したい方はぜひダウンロードしてご覧ください。
※今回は定性調査が適している場面の例の資料をPDFでご用意しています。
調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。
定性調査が適している場面について
定性調査が適しているのはどのような場面でしょうか?
【仮説立案前・立案時】と【仮説立案後】の2パターンに分けてご紹介できればと思います。
【仮説立案前・立案時】市場・消費者(ユーザー)の実態把握、市場規模の把握など
基本的に、調査は仮説を検証していくために設計するパターンが多いのですが、「仮説を立てる」ための調査も存在します。
商品やサービスを開発するスタートラインに立つためには様々な「仮説」が必要ですが、その仮説を得るために私たちは「消費者理解を深めるための定性調査」をおすすめしています。
前回お話したコラムのグループインタビューやデプスインタビューなどを用いて、直接消費者に商品・サービスを使うに至った背景や求めていること、満足点・不満点などをヒアリングしていきます。(関連商品の利用者に限らず、調査目的に応じて調査対象者は変わります。)
ヒアリングする中で深堀を進め、消費者が持っている価値観や潜在ニーズにまで迫れると、商品やサービスを開発するスタートラインに立つための具体的な仮説を立てられます。
仮説を立てる段階で消費者理解をするために調査を行うと、先入観や思い込みで立てた仮説による失敗を避けることができます。
【仮説立案後】仮説の検証、評価・判断
仮説をもとに検討したアイディアやコンセプトが受け入れられるかを判断する際も定性調査は有効です。
このコラムをお読みになられている方の中には、どちらのアイディア/コンセプトがいいかは定量的に確認したらいいのでは、と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、定量調査では確認できないことも多々あります。
そのアイディアやコンセプトの「何に」対象者は惹かれているのか(もしくは惹かれないのか)、その対象者の背景にある潜在ニーズは何なのかを定性調査では探りやすく、その結果、定量調査の結果だけでは難しい細やかなターゲット層の選定やアイディア/コンセプトのブラッシュアップに繋げることができます。
また、アイディア/コンセプトを商品やサービスに落とし込んだ後のクリエイティブを消費者に直接見てもらい、評価をしていただくときも定性調査が役立つ場合があります。
今回は、調査の大きなパターンと定性調査が適している場面についてお話しました。
定性調査は定量調査と比較してコストがかかるほか、調査期間(調査準備~結果のご報告まで)の面でも結果が出るまでに時間がかかります。一方で消費者(ユーザー)の生の声を聞き出せるため、より実態に近い仮説の構築、仮説の検証が可能になります。
定性調査の実施も検討してみると、より良いマーケティング活動に繋がるかもしれません。
次回のコラムでは少しイメージしにくい定性調査の活用法についてお話していきます。お楽しみに!
定性調査の進め方
- 第1回:定性調査とは
- 第2回:定性調査が適している場面とは
- 第3回:定性調査の活用法
- 第4回:定性調査の分析方法
今後もMMDLaboでは、調査に関するコラムをリリースしていきますのでぜひご覧ください。
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おわりに
MMDLaboでは、調査が初めてというお客様から定期的に調査を行われているお客様まで、様々なお客様より調査のご依頼をいただいております。
調査を行うに至った背景やお悩みをヒアリングし、お客様の課題やご予算に沿った調査手法、内容をご提案しております。
お見積もり、ご相談は無料で承っております。
調査のご相談、ご依頼がございましたらお気軽に下記お問い合わせフォームよりご連絡ください。
※今回は定性調査が適している場面の例の資料をPDFでご用意しています。
調査概要や調査項目が分かる資料を
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