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プレスリリース
2018年8月2日
【マカフィー×MMD研究所 特別対談ホワイトペーパー】 スマートフォン利用者の実態 意識変革の必要性について
記事提供会社
モバイル専門マーケティングリサーチ機関であるMMD研究所（東京都港区、所長：吉本浩司）は、マカフィー株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：山野 修）と2017年8月から実施した3つの共同調査を対談形式でまとめたホワイトペーパーをリリースいたしました。
両社は、2017年から2018年上半期に「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」「SNS利用に関する意識調査」「公衆無線LAN利用者実態調査」の3つの調査を実施しました。それらの総まとめとして、国内コンシューマ製品のマーケティングを統括するマカフィー株式会社の執行役員青木大知氏とMMD研究所所長の吉本浩司が2018年4月4日に対談を行いました。実態調査から見えた消費者、そして事業者の意識変革の必要性について考察しています。
＜ホワイトペーパータイトル＞
「スマートフォン利用者の実態 意識変革の必要性について
～フィルタリングサービス、公衆無線LAN、SNS利用実態調査と考察～」
フィルタリングサービス利用実態を深堀「中学生と親」への調査
誰しもがメディアになれるSNS時代を深堀「学生、20・30代社会人」への調査
公衆無線LANは必要か？不要か？「公衆無線LAN利用者」への調査
＜対談目次＞
■ 年間を通じての共同調査実施の思い
■ 「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」に関する対談
■ 「SNS利用に関する意識調査」に関する対談
■ 「公衆無線LAN利用者実態調査」に関する対談
■ 全体を振り返って
データをダウンロードする
＜対談からのピックアップセンテンス＞
【年間を通じての共同調査実施の思い】
2017年から2018年前半は、スマートフォンやインターネットに関連する多くの課題が持ち上がり、課題解決のための話し合いが行われた時期ではないでしょうか。
今回対談に活用した3つの調査テーマはいずれも市場の関心が高まっており、国が検討会の実施や法改正、ガイドラインの策定を検討するなど動きがあるものでした。今回の調査を通じて、消費者のニーズとサービス提供者や国の動きとの間には、ギャップがあることが見えてきました。より便利で安心して利用できるサービスを消費者に届けるには、モバイル業界の事業者はどうあるべきなのでしょうか。
＜「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」に関する対談＞
2018年2月に「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」の改正で携帯電話回線の新規契約時や変更・更新時に、「青少年確認」「フィルタリング説明」「フィルタリング有効化措置」を携帯電話インターネット接続役務提供事業者と契約代理店に義務付けました。本調査は、この法改正が行われる前に実施したものですが、フィルタリングサービスを中学生の子どもに利用させていると答えた親のうち、7割近くが「最初に設定を行ったきり何もしていない」※と答えました。フィルタリングサービスを強制的に利用させても、ユーザーのニーズをくみ取っていないと形骸化してしまいます。サービス提供者やモバイル事業者はどのようなことを考える必要があるのかを話し合いました。
※「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」より
＜「SNS利用に関する意識調査」に関する対談＞
SNSは本来、情報収集や他人の近況を知って楽しむべきツールです。しかし使い方によっては犯罪や事件に繋がったり、家族・友人・会社内での信頼を壊してしまったりするような問題に発展しかねません。警察庁が毎年発表しているSNS等に起因する被害児童の件数も毎年過去最多を更新しています。今回の調査で、SNS投稿後に後悔したことがある人は過半数※を超えました。いまやSNSは個人間で終わるツールではなく、世の中に情報を発信できるメディアです。このような状況の中でユーザーはどのような気持ちでSNSを利用すべきなのでしょうか。また、サービス提供者側は今後どのような対策を講じる必要があるのでしょうか？調査をもとに考察しました。
※「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」より
＜「公衆無線LAN利用者実態調査」に関する対談＞
訪日外国人旅行者の増加や2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を受けて、公衆無線LANのスポット数を拡充させようとする動きが活発化しています。「公衆無線LAN利用者実態調査」では、スマートフォン利用者の7割近くが公衆無線LANを利用したことがある、と回答しています。※しかし様々な不満が挙がっているのも事実です。また、今後働き方改革が促進されていく中で、公衆無線LANのニーズも増えていくのではないでしょうか？セキュリティの問題も絡め、今後の公衆無線LANの在り方に関して考えました。
※「公衆無線LAN利用者実態調査」より
＜全体を振り返って＞
3つの調査は市場の関心が高まっているテーマでしたが、いずれもユーザー、提供者、そして監督をしている国との意識の差が浮き彫りになったデータでした。サービス提供者、通信事業者、そして私たちが課題を認識し、今後のサービスの在り方について考える時期にあるのではないでしょうか？
データをダウンロードする
【特別対談実施日】
2018年4月4日
【話し手】
マカフィー株式会社 コンシューマ事業本部 コンシューママーケティング本部
執行役員 本部長 青木大知氏
MMDLabo株式会社
MMD研究所 所長 吉本浩司
インタビュー内容、共同調査、また今後のマカフィーとMMD研究所との啓発的な活動に関してのお問い合わせや取材などは随時受け付けています。下記連絡先にお問い合わせください。
【本件に関するお問い合わせ】
担当者：三崎（みさき）、石井
連絡先：03-6451-4414／info@mmdlabo.jp
両社は、2017年から2018年上半期に「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」「SNS利用に関する意識調査」「公衆無線LAN利用者実態調査」の3つの調査を実施しました。それらの総まとめとして、国内コンシューマ製品のマーケティングを統括するマカフィー株式会社の執行役員青木大知氏とMMD研究所所長の吉本浩司が2018年4月4日に対談を行いました。実態調査から見えた消費者、そして事業者の意識変革の必要性について考察しています。
＜ホワイトペーパータイトル＞
「スマートフォン利用者の実態 意識変革の必要性について
～フィルタリングサービス、公衆無線LAN、SNS利用実態調査と考察～」
フィルタリングサービス利用実態を深堀「中学生と親」への調査
誰しもがメディアになれるSNS時代を深堀「学生、20・30代社会人」への調査
公衆無線LANは必要か？不要か？「公衆無線LAN利用者」への調査
＜対談目次＞
■ 年間を通じての共同調査実施の思い
■ 「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」に関する対談
■ 「SNS利用に関する意識調査」に関する対談
■ 「公衆無線LAN利用者実態調査」に関する対談
■ 全体を振り返って
調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。
データをダウンロードする
＜対談からのピックアップセンテンス＞
【年間を通じての共同調査実施の思い】
2017年から2018年前半は、スマートフォンやインターネットに関連する多くの課題が持ち上がり、課題解決のための話し合いが行われた時期ではないでしょうか。
今回対談に活用した3つの調査テーマはいずれも市場の関心が高まっており、国が検討会の実施や法改正、ガイドラインの策定を検討するなど動きがあるものでした。今回の調査を通じて、消費者のニーズとサービス提供者や国の動きとの間には、ギャップがあることが見えてきました。より便利で安心して利用できるサービスを消費者に届けるには、モバイル業界の事業者はどうあるべきなのでしょうか。
＜「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」に関する対談＞
2018年2月に「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」の改正で携帯電話回線の新規契約時や変更・更新時に、「青少年確認」「フィルタリング説明」「フィルタリング有効化措置」を携帯電話インターネット接続役務提供事業者と契約代理店に義務付けました。本調査は、この法改正が行われる前に実施したものですが、フィルタリングサービスを中学生の子どもに利用させていると答えた親のうち、7割近くが「最初に設定を行ったきり何もしていない」※と答えました。フィルタリングサービスを強制的に利用させても、ユーザーのニーズをくみ取っていないと形骸化してしまいます。サービス提供者やモバイル事業者はどのようなことを考える必要があるのかを話し合いました。
※「親と中学生に聞く初めてのスマートフォン利用の実態調査」より
＜「SNS利用に関する意識調査」に関する対談＞
SNSは本来、情報収集や他人の近況を知って楽しむべきツールです。しかし使い方によっては犯罪や事件に繋がったり、家族・友人・会社内での信頼を壊してしまったりするような問題に発展しかねません。警察庁が毎年発表しているSNS等に起因する被害児童の件数も毎年過去最多を更新しています。今回の調査で、SNS投稿後に後悔したことがある人は過半数※を超えました。いまやSNSは個人間で終わるツールではなく、世の中に情報を発信できるメディアです。このような状況の中でユーザーはどのような気持ちでSNSを利用すべきなのでしょうか。また、サービス提供者側は今後どのような対策を講じる必要があるのでしょうか？調査をもとに考察しました。
※「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」より
＜「公衆無線LAN利用者実態調査」に関する対談＞
訪日外国人旅行者の増加や2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を受けて、公衆無線LANのスポット数を拡充させようとする動きが活発化しています。「公衆無線LAN利用者実態調査」では、スマートフォン利用者の7割近くが公衆無線LANを利用したことがある、と回答しています。※しかし様々な不満が挙がっているのも事実です。また、今後働き方改革が促進されていく中で、公衆無線LANのニーズも増えていくのではないでしょうか？セキュリティの問題も絡め、今後の公衆無線LANの在り方に関して考えました。
※「公衆無線LAN利用者実態調査」より
＜全体を振り返って＞
3つの調査は市場の関心が高まっているテーマでしたが、いずれもユーザー、提供者、そして監督をしている国との意識の差が浮き彫りになったデータでした。サービス提供者、通信事業者、そして私たちが課題を認識し、今後のサービスの在り方について考える時期にあるのではないでしょうか？
調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。
データをダウンロードする
【特別対談実施日】
2018年4月4日
【話し手】
マカフィー株式会社 コンシューマ事業本部 コンシューママーケティング本部
執行役員 本部長 青木大知氏
MMDLabo株式会社
MMD研究所 所長 吉本浩司
インタビュー内容、共同調査、また今後のマカフィーとMMD研究所との啓発的な活動に関してのお問い合わせや取材などは随時受け付けています。下記連絡先にお問い合わせください。
【本件に関するお問い合わせ】
担当者：三崎（みさき）、石井
連絡先：03-6451-4414／info@mmdlabo.jp
記事提供会社
MMDLabo株式会社
URL：https://www.mmdlabo.co.jp/
住所：東京都港区港南2-4-12 港南YKビル9F
TEL：03-6451-4414
代表者：吉本 浩司
- Twitter：https://twitter.com/mmd_labo
- Facebook：https://www.facebook.com/mmdlabo
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