スマートフォン、タブレットを中心とした消費者動向や市場調査を無料で公開

リサーチのご相談

調査データ

2016年10月19日

iOSの所有率は68.3%、Androidの所有率は26.9%

MMD研究所は、15歳~69歳の男女6,549人を対象に2016年10月1日~10月5日の期間で「2016年10月携帯端末購入に関する定点調査」を実施いたしました。
【調査結果サマリー】



■ iOSの所有率は68.3%、Androidの所有率は26.9%

■ 所有率が高い端末、iOSは「iPhone 6」が28.1%、Androidは「Xperia」が36.4%

■ 携帯電話端末の購入時期、フィーチャーフォン利用者の52.7%が2012年以前、
  スマートフォン利用者は2016年が29.3%に購入





調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。

データをダウンロードする


■ iOSの所有率は68.3%、Androidの所有率は26.9%


15歳から69歳の男女6,549人を対象に、現在利用している携帯電話端末を聞いたところ、スマートフォンが72.0%、フィーチャーフォンが22.3%となった。尚、5.6%の人は携帯電話を持っていないと回答した。
スマートフォンを所有している15歳以上の4,718人を対象に、メインで利用している端末のOSを聞いたところ、iOSの所有率は68.3%となり、Androidの所有率は26.9%となった。


■ 所有率が高い端末、iOSは「iPhone 6」が28.1%、Androidは「Xperia」が36.4%


iPhone所有者(N=3218)に所有しているシリーズを聞いたところ、2016年に発売された「iPhone7」が3.4%、iPhone 7 Plusが1.0%、iPhone SEが5.2%となった。所有率が最も多かったのは「iPhone 6」で28.1%、次いで「iPhone 6s」が26.6%だった。

Androidでは「Xperia」が36.4%と最も多く、次いで「AQUOS」が22.2%、「ARROWS」が11.8%と続いた。



■ 携帯電話端末の購入時期、フィーチャーフォン利用者の52.7%が2012年以前、
  スマートフォン利用者は2016年が29.3%に購入


携帯電話端末を所有する15歳~69歳の男女6,181人を対象に、現在メインで利用している携帯電話端末を購入した時期を聞いたところ、フィーチャーフォンの52.7%が2012年12月以前と回答し、スマートフォンユーザーの29.3%が2016年にスマートフォンを購入したことがわかった。


※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100%とならない場合がございます。
※回答者の属性は会員登録後に無料レポートよりご確認いただけます。


■ 無料レポート掲載内容
・ 回答者属性 性別/年代/地域/職業
・ 2016年10月携帯電話端末の所有率
・ 携帯電話端末所有率の推移(2014年~2016年10月) 
・ フィーチャーフォン、スマートフォンの購入時期
・ 所有しているスマートフォンのOS
・ 所有しているiPhoneシリーズ
・ 所有しているAndroidシリーズ

調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。

データをダウンロードする


■ 調査のロウデータを販売しております。
販売商品:2016年10月携帯端末購入に関する定点調査
納品形式:GT表(Excel)、調査票・ロウデータ(CSV)
販売金額:\22,500(税抜)
入金方法:オンライン決済 / 銀行振込(弊社の指定口座)

クレジットカード決済をご希望の方は決済ページをご用意いたしますのでお問い合わせください。
オンライン決済・銀行振り込みで購入する(お問い合わせフォーム)

■ 調査概要
・ 調査期間:2016年10月1日~10月5日
・ 有効回答:6,549人
・ 調査方法:インターネット調査
・ 調査対象:15歳から69歳の男女
・ 設問数 :3問

調査全設問項目
・ あなたが現在利用している携帯電話端末を教えてください。
・ 現在所有しているフィーチャーフォン・スマートフォンの購入時期を教えてください。
・ あなたが現在所有しているスマートフォンのシリーズ・機種を教えてください。



上記のリサーチに関するご質問等は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。
お問い合わせフォーム

利用規約

≪本調査レポートのご利用について≫
MMD研究所にて無償公開しているWEBサイト内の文書、及びその内容についての無断転載等は原則としてご遠慮頂いております。
データの利用または引用の可否はその内容によりますので、まずは掲載範囲、用途・目的、メディアなどを記載してメールにご連絡ください。
追って担当者よりご連絡いたします。著作物の二次利用に関しては、以下の条件にすべてあてはまる場合、個別の許諾なしにこれをみとめます。

・ 営利を目的としないこと
・ それによって経済的な利益を得ることがないこと
※販促に利用されたい企業様はお問い合わせください。


会員登録をすると、
調査結果の詳しいファイルを
ダウンロードできます。