「数字」を使って情報発信に説得力を！調査を活用するプレスリリース手法とは？

コラム

2023年6月1日

執筆者

調査データで情報発信に信ぴょう性を

自社の商品・サービスを世の中に伝える使命を持ったマーケターの皆さま。皆さまはターゲットである消費者に情報を届けるということに課題をお持ちではないですか？
ネットを利用するのが当たり前になっている今、生活者は膨大な量の情報を毎日受け取っています。

情報が大量に飛び交うなか、「商品をリリースしました」「私たちのサービスこちらです」と、紹介しているだけの情報は目に止まるのでしょうか。最先端、革新的な商品・サービスであれば別ですが、多くの商品・サービスに関するプレスリリースは目にも留まりにくいかと思います。

では、どうしたら人々の目に留まる情報を発信できるのでしょうか？

下記6つの〇〇性は、情報拡散に求められる特性です。

新規性
社会性
特異性
興味性
タイミング性
ストーリー性

これらの特性を複数持つ内容はバリューがある内容として扱われ、人々の目に留まりやすくなります。そしてこの特性をより強固なものにするのが「数字」です。言葉のみで語られる「○○性」では根拠に乏しいものになってしまいます。

「10,000人の高齢者に悩みを聞いたら80％が○○に悩んでいるということがわかった」「5,000人の若年層のアンケート結果から、7割が○○アプリを毎日使っていることがわかった」などの生活者のデータと合わせて商品・サービスのメリット・必要性伝えることで正確性が増すだけでなく、「社会性」や「特異性」などを付与することができ、その商品・サービスの価値を高めることができます。

「リリースする内容がない」「新しい商品・サービスがない」などリリース内容にお困りの方も、調査データを用いることで既存のサービスや商品が社会にどのようなニーズがあるのかを新しい切り口で伝えることができ、目新しさのなくなった商品・サービスの価値を高めることも可能になるのです。

調査支援の具体事例

ではさっそくMMDLaboが行っている調査を使った情報発信の例をご紹介します。

細やかなオリエンテーションシートを活用した課題のヒアリング

MMDLaboではオリエンテーションシート用いて皆さまの課題をヒアリングします。そしてお伺いした内容を調査に落とし込むため、弊社オリジナルの企画書を使います。ご一緒に調査を実施する企業の課題をしっかりと把握することで認識の違いを無くし、世の中に伝えたい情報に沿った調査提案をすることができます。どのような調査が生活者の注目を惹く内容で、それがどのように企業が世の中に発信したい内容に繋がるかを検討し、調査内容を精査していきます。

次に、今までMMDLaboが行った事例をご紹介します。

事例　高等学校の金融教育必修化に関する意識調査

共同調査元：ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社

背景：2022年4月より成人年齢引き下げと、高校における金融教育の義務化が行われました。それに伴い、若年層の金融リテラシーが重要視されるようになり、若年層のお金に関する関心も高まっていくと予想されます。また、高校教師の生徒に対する金融リテラシーに関する考えも変化し、意識も高まっていると考えられます。「金融教育」という観点から、高校生・高校生の親・高校教師の金融に関する課題感や現状を把握することを目的に調査を実施しました。

調査：第1弾では高校生と親のお金に対する意識、第2弾では高校生と親と教師の意識として、金融教育に関する現状と課題を聴取しています。

結果：金融教育に対しての意識差や、高校生の金融について学ぶ意欲などを発信しました。

調査データによる問題提起

前段の事例のように、生活者のものの見方に信ぴょう性や新たな発見を伝えることができるのが調査リリースの特徴です。データで明らかとなった「課題」や「問題」を解決しうるサービスや商品であることを世の中に伝えることができれば、商品・サービス単体では伝えられない価値を世の中に伝えることができます。

データによって生活者のなかに「同感」「納得」「驚き」などの感情を生み出し、今までと違う視点をもってもらうことができます。そのような下地を整えることで、商品・サービスの価値がより生活者に伝わりやすくなるのです。

調査の設計・分析や発信をお手伝いします

情報拡散において調査をもちいることのメリットについてお話してきましたがいかがでしたか？プレスリリースでの調査の役割についてご理解いただけたかと思います。

コラム前半でお伝えしたとおり、MMDLaboでは調査を使った支援を得意としています。

調査・分析の難しい部分をサポートできること
調査会社としての実績があること
情報拡散されやすい価値のある調査内容をご提案できること

などに強みを持っています。

調査会社として調査や分析のお手伝いができますので、調査にお困りの方はぜひお気軽にご連絡ください。

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