スマートフォン、タブレットを中心とした消費者動向や市場調査を無料で公開

リサーチのご相談

調査データ

2022年12月22日

消費者が思うテック企業のイメージ
「テクノロジーで社会課題の解決に貢献」「技術が注目されている」「常に新しいことに挑戦」「生活を便利にする製品・サービスを提供」が上位

MMD研究所は、15歳~69歳の男女10,000人を対象に2022年11月25日~11月28日の期間で「2022年消費者が思うテック企業イメージ調査」を実施いたしました。調査結果は以下のとおりです。
※今回の調査では、国内のIT企業に絞って調査を実施しております。
※国内IT企業は、事前調査でIT企業と聞いて純粋想起された企業の上位19位までを選択肢としています。

【調査結果サマリー】

■ 国内IT企業の認知度上位5位は、「NTTドコモ(76.9%)」「楽天(72.7%)」「ソフトバンク(71.2%)」「ヤフー(70.9%)」「LINE(68.3%)」
■ 消費者が思うテック企業のイメージ上位は「テクノロジーで社会課題の解決に貢献」「技術が注目されている」「常に新しいことに挑戦」「生活を便利にする製品・サービスを提供」
■ 消費者が思うテック企業のイメージ上位で想起する企業、
  「テクノロジーで社会課題の解決に貢献」「技術が注目されている」はNTTドコモ
  「常に新しいことに挑戦」「生活を便利にする製品・サービスを提供」は楽天がそれぞれトップ

調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。

データをダウンロードする

国内IT企業の認知度上位5位は、「NTTドコモ(76.9%)」「楽天(72.7%)」「ソフトバンク(71.2%)」「ヤフー(70.9%)」「LINE(68.3%)」

15歳~69歳の男女10,000人を対象に、事前調査で国内IT企業と聞いて純粋想起された企業の上位19位までを選択肢として知っている企業を聞いたところ(複数回答可)、「NTTドコモ」が76.9%と最も多く、次いで「楽天」が72.7%、「ソフトバンク」が71.2%となった。

 

消費者が思うテック企業のイメージ上位は「テクノロジーで社会課題の解決に貢献」「技術が注目されている」「常に新しいことに挑戦」「生活を便利にする製品・サービスを提供」

15歳~69歳の男女10,000人を対象に、「テック企業」のイメージを聞いたところ(複数回答可)、「テクノロジーで社会課題の解決に貢献している」が14.3%と最も多く、次いで「技術が注目されている」が10.7%、「常に新しいことに挑戦している」と「生活を便利にする製品・サービスを提供している」が9.8%となった。

 

消費者が思うテック企業のイメージ上位で想起する企業、
「テクノロジーで社会課題の解決に貢献」「技術が注目されている」はNTTドコモ
​​​​​​「常に新しいことに挑戦」「生活を便利にする製品・サービスを提供」は楽天がそれぞれトップ

15歳~69歳の男女10,000人を対象に、「テック企業」のイメージ上位3位に当てはまる企業をそれぞれ聞いたところ(複数回答可)、「テクノロジーで社会課題の解決に貢献している」と「技術が注目されている」はNTTドコモが最多となり、「常に新しいことに挑戦している」と「生活を便利にする製品・サービスを提供している」は楽天が最多となった。

 

※本調査レポートは小数点以下任意の桁を四捨五入して表記しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合があります。
※回答者の属性は会員登録後に無料レポートよりご確認いただけます。

■ データのダウンロードで以下の情報も見られます

  • 本ページ内のグラフ
  • 回答者の属性情報(性別・年代など)

調査概要や調査項目が分かる資料を
PDFでご用意しています。
下記よりダウンロードください。

データをダウンロードする

■ 調査概要

調査期間:2022年11月25日~11月28日
有効回答:10,000人 ※人口構成比に合わせて回収
調査方法:インターネット調査
調査対象:15歳~69歳の男女
設問数  :3問

■ 調査全設問項目

Q1 あなたが知っている企業をすべて教えてください。
Q2 あなたは「テック企業」と聞いてどんな企業をイメージしますか?思いつくイメージをすべて教えてください。
Q3 以下のテック企業に関する項目のうち、それぞれイメージにあてはまる企業はありますか?あなたが前問で知っていると回答した企業から、テック企業に関する項目にあてはまると思う企業を5つまで教えてください。

上記のリサーチに関するご質問等は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

≪本調査レポートのご利用について≫
MMD研究所にて無償公開しているWEBサイト内の文書、及びその内容についての無断転載等は原則としてご遠慮頂いております。
データの利用または引用の可否はその内容によりますので、まずは掲載範囲、用途・目的、メディアなどを記載してメールにご連絡ください。
追って担当者よりご連絡いたします。著作物の二次利用に関しては、以下の条件にすべてあてはまる場合、個別の許諾なしにこれをみとめます。

  • 営利を目的としないこと
  • それによって経済的な利益を得ることがないこと

※販促に利用されたい企業様はお問い合わせください。 

会員登録をすると、
調査結果の詳しいファイルを
ダウンロードできます。